生命保険に加入する前に知っておきたいこと!

生命保険は、知人や家族、何となく入らなければいけないと思い契約してしまったという方が多くいらっしゃいます。

日本は世界的に見ても生命保険大国といえるほど生命保険に関する意識は高く大半の人が加入しています。

生命保険文化センターの平成30年度 「生命保険に関する全国実態調査」(平成30年12月発行)」によると、生命保険(個人年金保険を含む)の世帯加入率は88.7%となっています。

⇒平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」(平成30年12月発行)
出典:(公財)生命保険文化センターより

個人的には、生命保険は必要だと思いますし、私自身も加入していますが、誰にでも必要というものではありません。

生命保険は、数十年と長い期間保険料の支払いをしていくものなので、きちんと検討してから加入することをオススメします。

こちらでは、生命保険に加入する前に知っておきたいこと!をご紹介します。



生命保険が不要な人

生命保険が不要な人
生命保険はすべての人に必要というわけではありません。

あくまでも万一の時に貯蓄が充分ある方や生命保険以外の保障で対応できる方、いつ何があっても生活していける経済力に自信のある方には生命保険が不要でしょう。

ただ、経済力に自信のある方は、相続対策に生命保険を活用する必要があるかもしれませんね。

生命保険に加入するなら

生命保険に加入するなら
生命保険は、加入したいときに誰もが加入できるわけではないので注意が必要です。

加入をするときには、審査があり「健康状態」「職業」などにより判断されます。

その理由は、生命保険は相互扶助という考えのもとの制度で、「相互」とは、言うまでもなく「お互いに」、そして「扶助」とは、「助ける」という意味です。

個人では「自分の万一の備えに」と加入する保険ですが、全体として見ると一人ひとりが互いに支え合う仕組みになっているのです。

一人の人だけで見れば、事故に遭う可能性はさほど高くないかもしれませんが、いつ、どこで、誰が出会うかわからない「万一」のために、「一人は万人のために、万人は一人のために」という考えに立って、お互いにお金を出し合って助け合うというのが保険の制度です。

このように「お互いに助け合う」という基本的な考え方は、損害保険も生命保険も変わりません。

健康状態

健康状態
生命保険に加入をするときに注意しなければいけないのは健康状態です。

まず加入時に告知書という、あなたの健康状態を記載しなくてはいけません。

保険会社の商品により異なりますが、数年前までの病気、手術や通院歴などを聞かれますのでその時点で加入ができない場合もあります。

年齢

保険会社の商品により異なりますが、一般的に保険の加入は年齢が若い方が保険料も安くなります。

加入する年代によっては、病気のリスクなどが高くなってしまうため、いざ健康状態が気になりだした年代では保険料が高くなる可能性があります。

職業

業務に危険の伴う職業の人は一定の制限を受ける可能性があります。

まったく加入ができない職業はほとんどありませんが、加入できる金額の上限が決まっているなど一定の制限を受ける職業はあります。

例えば一般的に危険とされる高所作業の人や格闘家の人は、死亡保険3,000万円に医療保険が入院1日当たり10,000円までというようなことです。

もし、上限以上に保障が必要な場合は他社で検討をするか、複数社に分けて加入をすることにより保障を確保できる可能性もあります。

例えばA社で死亡保障3,000万円までしか加入できなくても、B社では5,000万円まで加入できるといったことがあります。

複数社問い合わせをすることによって加入できる可能性がありますので、複数社取扱いがある保険代理店や、FP(ファイナンシャルプランナー)などの専門家に相談するといいでしょう。



生命保険はもしもの時の保障

生命保険はもしもの時の保障
生命保険はもしもの時の場合に備えて加入をするものです。

日本の社会保障制度は充実しており一定の保障は受けられますが、もしも自分に万が一のことがあった場合残されたご家族はしっかりと生活をしていけるでしょうか?

無駄な保険に加入しないために、実際どれくらいの生命保険に加入をしたらいいのかわからないのではないでしょうか?

無駄のない生命保険設計をする上での大切なポイントは、まずは自分にどれくらい保障が必要なのか知ることです。

自分に必要な保障を算出したのが「必要保障額」ですが、必要保障額は、家族構成、ライフステージによって人それぞれです。

他にも、遺族年金等も確認しておいた方がよいですが、こちらでは生命保険に加入する際に最低限知っておきたいことをご紹介します。

残された家族の生活費

1番重要なのが、遺族の生活費ですよね。

自分に万が一があった時に、残された家族はどれくらいの生活費が必要なのかを確認しておきましょう。

一般的に、現在の生活費×7割×末子独立までの年数が家族の生活費といわれています。

子供がいる場合の子供の学費

子どもがいる場合には、進学コースによっても違いがありますが、将来の学費を考えなければいけません。

参考として文部科学省ホームページで『子供の学習費調査-結果の概要』 もご覧いただくと良いかと思います。

⇒文部科学省『子供の学習費調査-結果の概要』
出典:文部科学省ホームページより

自分の葬儀関連費

どの家族構成でも必要なのが葬儀費用になります。

こちらは、自分に万が一のことがあった際、どのようにしたいのかで金額が変わってきますよね。